看護師さんや医師はとても高収入と一般的には言われていますが
実際のところどうなんでしょう?
確かに高給取りの方も多いようですが、
仕事量から考えると、収入に不満を持たれる方も多いようです。
夜勤や休日の呼び出し、命を預かる仕事というプレッシャーなど
色々あるんでしょうね~。
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看護師さんや医師はとても高収入と一般的には言われていますが
実際のところどうなんでしょう?
確かに高給取りの方も多いようですが、
仕事量から考えると、収入に不満を持たれる方も多いようです。
夜勤や休日の呼び出し、命を預かる仕事というプレッシャーなど
色々あるんでしょうね~。
看護師さんと一口にいっても
正看護師、准看護師とあるらしい。
さらに、看護師の国家資格を取れば
助産師、保健師の仕事もできるらしい。
看護師の仕事って奥が深そう。
病院で働くだけが看護師さんの仕事という訳でもないみたい。
介護老人施設や福祉施設などの介護方面でも活躍の場所があるそうだ。
正看護師の募集に応募してみた。
未経験OK、経験不問と書いてあったからだ。
結果は不採用。
なんと、看護師の求人に応募するためには
看護師資格というものが必要で、
未経験OK、経験不問と言えど、
看護師の国家資格に受からないといけないらしい。
知らなかった!
医療の世界はいろいろあるんだなぁ。
厚生労働省は、不和輪四年上半期の医療施設動態調査(概数)の結果を発表した。
医療機関数は8,749施設(対前年末比41施設減)、診療所は99,764施設
(対前年末比82施設増)である。
一方、病院の総病床数は1,604,443床(対前年末比5,255施設減)で、
病床種別では一般病床906,928床(対前年末比1,452施設減)、
療養病床337,993床(対前年末比2,503施設減)、
精神病床348,658床(対前年末比952施設減)などである。
尚、診療所の病床数は144,342床(3,088床減)で、
このうち療養病床は16,836床(対前年末比629施設減)であった。
50代で、20年のブランクがある看護師の場合、転職はどうなのでしょう。
その女性は、それでもまた看護師をしたくて職場を探しています。
これまで3箇所の就職をしましたが、どこもうまくいかず、
半年もしないうちに辞めています。ずっと年下のプリセプターさんがついてくれますが、
「年のわりに仕事できないわね」という表情がうかがえ、申し訳なくなってしまいます。
中年看護師が多く働く職場で働ければ幸いですが。なかなか苦労されているようです。
介護施設などの、看護師求人はどうでしょう?と進めてはみたものの・・。
いい看護師求人が見つかればいいのですか・・・
厚生労働省の独立行政法人評価委員会は、
国立病院機構(145病院)の中期目標期間(2004-2008年度)における
「業務実績」の最終評価結果を発表した。
対象病院の2008年度の純利益の総額は、
約300億円(前年度比約61億円増)で、経常収支は5期連続での黒字を達成し、
5年間の累積の経常収支率は102.2%であった。
尚、赤字病院数は2004年度76施設から、2008年度は41施設に減少した。
厚生労働省は、2009年度厚生労働白書を発表した。(8月25日)
2009年度のテーマは「暮らしと社会の安定に向けた自立支援」としている。
医療に関しては、「医師の確保が喫緊の課題」と明記している。
又、救急医療に関しては「地域の中核的な救急医療機関に負担が集中し、
救急患者の受け入れが限界が生じている」として、
2009年度予算に夜間・休日診療への財政支援や、
ドクターヘリの整備、救急医療の「管制塔機能」をもつ
医療機関の整備を盛り込んでいる。
厚生労働省は、「新人看護職員研修に関する検討会」に、
「新人看護職員研修に関する調査」の結果を報告した。
調査は、中小病院における研修の実態把握を目的に実施したものである。
回答数は814病院(20-99床23.2%、100-199床39.4%,
200-499床27.9%)であった。
それによると2008年度新規採用看護職員数は「4人以下」かせ61.9%、
新人研修を「実施」しているのは20-99床が80.5%、
200床以上が90.2%であり、全体では85.1%が実施していることがわかった。
又、実施期間は「3-6ヶ月」が36.4%、「7-12ヶ月」が37.2%であり、
病床が多いほど研修期間が長い傾向がある。
研修体制は「プリセプター方式」が76.2%、
教育責任者は看護業務との兼務が67.6%であった。
改正薬事法が6月1日に施行され、
登録販売者の資格を持つ者が配置されていれば、
コンビニやスーパーなどでも
風邪薬などの一般医薬品販売が可能になった。
日本産婦人科医会は、
医療機関を対象に実施した分娩費用に関する調査結果を発表した。
それによると、1人あたりの分娩費用は平均423,957円である。
それに対して医療機関が適正と考える費用は
平均534,596円であり、実態と11万円以上の開きがあった。
尚、出産育児一時金は、
2009年10月から1年半の暫定措置として、
4万円引き上げる(産科医療補償制度加入施設では38万円⇒42万円になる)事が
決まっている。